福祉用具貸与
福祉用具レンタルで生活をサポート
車椅子や歩行器、多点杖、介護ベッドなど、福祉用具のレンタルもお任せください。
介護用品をレンタルする際に介護保険を使用することで自己負担を抑えることができます。
レンタルにかかる費用
介護保険利用時：1割負担
※所得の状態によって2～3割負担になります。
対象者：要支援1～2または、要介護1～5の認定を受けた方
※要介護度によってレンタルできるものが変わります。ご不明な点はご相談ください。
特定福祉用具販売
自立に近い生活を送るために
福祉用具を購入して利用できるサービスです。
特定福祉用具販売の対象種目の多くは肌に直で触れるトイレやお風呂で使用するようなものです。
かかる費用
1年間に10万円までは所得に応じて7～9割の料金を返還してもらうことができます。
対象者：要支援1～2または、要介護1～5の認定を受けた方
※要介護度によって販売できるものが変わります。ご不明な点はご相談ください。
種目
- 腰掛便座
- 自動排泄処理装置の交換可能部品
- 排泄予測支援機器
- 簡易浴槽
- 入浴補助用具
- 移動用リフトの吊り具の部分
住宅改修・リフォーム
より快適なくらしのために
介護保険の対象となる工事は工事代金の1～3割の負担となります。
限度額
住宅改修における利用限度額は要介護区分に関係なく20万円が限度となり、原則一回限りに支給となります。
- 手すりの取り付け
- 段差や傾斜の解消
- 滑りにくい、移動しやすい床材
- 引き戸への変更
- 和式から洋式への便器の取り換え
- その他各工事に付帯して必要な工事
一般介護用品販売
介護に必要な消耗品もお任せください
基本的に消耗品は介護保険を利用しての購入が出来ません。
介護保険が適用される特定介護用品と適用されない一般介護用品の両方の取扱がございますので、ワンストップで対応できるというメリットがございます。
取り扱い一般介護用品
- 防水シーツ
- おむつ
- 杖
- 介護シューズ
- すべり止めマット
- 自助具
- 介護食品
